看護師を突然辞めたくなったら、退職願いはいつまでに?

看護師 x 退職願 x 期限健康を考慮 + 最低1カ月の余裕

辞めたい時は何日前までに言えば法律上OKか

辛い職場環境で耐えながら働くという事を続けるべきか辞めるべきかということは一概にどちらがいいか非常に判断がつきにくい部分でもあります。

とは言え我慢の限界を探しつつ仕事の環境を変えずにいると、、、いつかは我慢の限界が来るということも然りです。

職場環境の改善の兆候もみられず、仕事でのストレスが溜まり続け、辞める決心をした直前はほとんどの人が我慢の限界に来ています。もう数カ月も働きたくないとう状況で、すぐにでも辞めたいという気持ちでいっぱいです。

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『あ”~もう辞める!!!』って時は明日も明後日も行きたくない、、、そんな思いが頭から離れず仕事を続けるといった感じになります。

突然辞めてしまうのはやっぱりダメ???

そこで悩むのが、突然辞めてもいいのかという問題です。

つまり師長や現場の責任者に半ばブチ切れて明日からもう来ませんといった辞め方です。

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辞職による労働契約解消日はいつ?

まずは法律上のルールをみてみしょう。

[deco_bg image=”paper1″]辞職の場合の労働契約解消時期については、労働基準法では何ら規定されていないので、基本法である民法の規定に委ねられることになります。
契約期間の定めのない労働契約の場合は、民法627条の規定によって、いつでも解約の申入れをすることができます。
労働契約が解消される時期は、時間給制や日給制の場合は、原則として解約申入れ後2週間を経過したときです。
また、完全月給制のように期間をもって報酬が定められている場合は、一賃金支払期間の前半に申し入れればその賃金締切日に、期間の後半に申入れがあれば次の賃金締切日に労働契約は終了します。
一方、期間の定めのある労働契約の場合は、期間の満了によって労働契約が終了し、原則として中途解除は認められません。
ただし、身体・生命の危険が予測される場合などや、やむを得ない理由があるときは、中途でも契約を解除することができます。

佐藤 広一. 図解でシッカリ! よくわかる労働法より[/deco_bg]

民法上は2週間前までにとなっていますが、その病院や事業所の就業規則があればその規則が優先的に適用されます。

仕事を突然辞めた人に対して損害賠償請求を実際に起こすという事例はほとんど無いようですが、訴えられたとしても文句は言えない状態です。

仮に規則や法律上の事情を除いたとしても、一般常識的に言えば、明日から出勤しないというのはかなり問題があります。

いきなりの人出不足の問題やシフトの穴埋めが急務になってしまい業務上問題が起きる部分がありすぎますので最低でも1カ月前というのが社会生活のマナーとなるでしょう。

決意は揺らぐもので、自分の中で辞めると決めたにも関わらず時間が経つとまたどうしようかと迷う時もあるかもしれませんが、

一度転職や求職を決めたのであればできる限り次の仕事を見つけるステップを踏むか、最低1カ月をめどに辞める時期の相談を勤務先と決めるのが最善策となるでしょう。

健康的に明らかな被害があれば耐えることはない、看護師をすぐに辞める

しかしパワハラや体調や健康に明らかに被害がでているようであれば自分を守る事を優先させるべきです。

精神的であろうが身体的であろうが、健康的に思わしくない時は病院に行き自分をとりあえず休めるべきです。

転職も退職、そして仕事も自分を大切にし心と体が健康であるからいい仕事やお客さんを迎えられる事です。辞めると決断したらできる限り準備を早くというのも看護師の転職の最も大切な事かもしれません。

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